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モチベーション 自分の歯は自分で守る

むし歯や歯周病になったときなど悪化した口の中の治療するのが歯科医師ですが、それだけが歯科医師の本来の仕事ではない。皆さんが自分のお口の健康を自分で守りたい、守ろうと思ったときに手助けをすることが本来の仕事です。皆さんもお口の健康についての知識だけに終わらず自分の歯は自分で守るという意識を持っていただきたい。
                   山口新聞 2008.12.10

抜いた歯 移植が可能に

親知らずなど依頼者から抜いた歯を周囲の細胞とともに冷凍保存(-150度)する事業がある。この事業者の起業は、2004年で起業後これまで保存した歯を依頼者に移植した本数は105本で成功率も9割で、女性の患者が6割を占める。インプラントや部分入れ歯にしたりする治療が主流だが、自分の歯で食べ物を食べる感覚は他では替え難い。
                   中国新聞 2008.11.26

子どもの歯ぎしりの話

①乳歯列期(子どもの歯の時期)に行っていた歯ぎしりは、側方歯群(前歯から3,4,5番目の歯)の交換期を過ぎる頃には解消される症例が多い。
②子どもの歯ぎしりに対する臨床的対応としては、子どものストレスをとるために「聞く耳」をもち、リラクセーションを測ることです。最も重要なのは、保護者とくに母親に協力を求めることです。
③家族的に歯ぎしりをすることがあります。遺伝的な要因もあるが、環境的な要因もかなり影響する。
④子どものときに歯ぎしりをしていた人で、成人になっても続いた割合は、35~90%であり、歯ぎしりのある成人成人の84%は子どものときに歯ぎしりをしていなかったとの報告がある。
⑤子どもたちへのストレスの大きさや体質・気質によっては、成人になって歯ぎしりが再発することがある。子どもの歯ぎしりには、注意を払って経過を観察する必要

在宅担当医「1人体制」が7割超―在宅療養支援診療所調査

寝たきりの高齢者など在宅療養の患者を24時間体制で往診する「在宅療養支援診療所」で、担当医が「1人体制」である診療所が7割を超えていることが、日本医師会総合政策研究機構の調べで分かった。緊急時の連絡や診療などの対応を単独で担っている傾向が強く見られた。
今回の調査結果について、同機構では「在宅担当医師が1人であり、かつ緊急時も同一医師による対応が多いことが判明した。在宅医療推進のため、さまざまな関係機関をつなぐ連携の仕組みの整備が急がれるが、在宅療養支援診療所と連携している診療所との関係は、病院と比べてうまくいっていない状況も明らかになった」と指摘。「個々の努力だけでは連携関係の構築には限界があり、地域の医師会などが中心となって24時間体制を支える仕組みを考えていくなどの具体的な取り組みが必要」としている。

 詳しくは、同機構のホームページで。
 http://www.jmari.med.or.jp/

雑学

子どもが好むおやつは、味が濃く、柔らかく、脂肪分量の多いという特徴があります。子どもが脂肪分を好むのは、動物として高カロリーな栄養源に引きつけられていることのあらわれですが、このような脂肪摂取過多は倹約遺伝子を持つ日本人には、内臓脂肪の堆積をもたらします。インスタントでもよいからダシの香り中心の食生活(和食)を刷り込みましょう。

旬の野菜は、おいしい、たくさんとれる、安い、栄養価が高いといったさまざまな利点がありますが、現在の気候変動をふまえると生産に必要なエネルギーが少ないというメリットがあります。

食における地産地消は、土地でとれたものを土地で食することで、新鮮で、栄養価が損失の少ない状態で頂くことができます。また、環境への不可も少ない(フード・マイレージ=食品の輸送距離が小さい)というメリットがあります。

日本人全員が一粒のご飯を残すと、0.02g×1.3億=2.6t(30kgの米袋87袋分)の残飯となります。現在地球では8億人が飢餓に苦しみ、5秒に1人が飢餓のため死亡しています。

顎口腔機能の発達から考えるお口の健康について

日時:平成21年2月28日(土)16:30~18:30
場所:北海道歯科医師会館(札幌市中央区北1東9
講師:岩手医科大学歯学部小児歯科学講座
   斉藤 亮 先生
受講料:無料
申込:直接会場へお越し下さい

北海道大学小児歯科学講座 八若教授来旭

同門の八若先生が昨日の障害者歯科学の講演に引き続き
本日小児歯科学の講演されました。最近の動向ならびに大学での治療、トピックなど大変参考になりました。今後まとめたいと思います。

介護納付金賦課限度額、4月から10万円に

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国民健康保険法施行令の一部を改正する政令が2月12日に公布された。4月1日から介護納付金賦課額の一世帯当たりの年間最高限度額が10万円となる。このほか、国民健康保険の算定方式に新たな所得割算定方式も導入される。

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