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旭川市が医療機関を倍増 発熱患者など診療 74カ所、負担低減図る

 新型コロナウイルスの感染急拡大が続く中、旭川市は5日、発熱などの症状がある患者を診察する医療機関を8日から大幅に増やすと発表した。これまで市内37の内科や小児科の「協力・サポート医療機関」を中心に診療・検査していたが、内科など市内74カ所に倍増する。新型コロナの感染者に対応してきた医療機関の負担低減も目指す。

 市内では7月下旬から感染者数が急増し、8月2日の新規感染者数は422人と過去最多に。市保健所は「感染拡大の速度はにぶくなったが、増加傾向はしばらく続く」とみる。症状のある患者を診療する医療機関の中には、当日予約が取れないほど混雑したり、1日で約40人の陽性者を診察する病院もあり、負担が増していた。

運動後のサウナで健康メリットがさらに拡大

次に運動するときからは、心臓の健康へのメリットのために、運動後に15分間、サウナに入ると良いかもしれない。ユヴァスキュラ大学(フィンランド)のEarric Lee氏らが行った研究から、運動のみでも心血管系の健康上のメリットを得られるが、サウナに入るとさらに効果が上乗せされることが分かった。詳細は「American Journal of Physiology—Regulatory, Integrative and Comparative Physiology」に7月4日掲載された。

 この研究では、サウナが心血管系の健康をどのように高めるのかというメカニズムは調査されていないが、サウナに確かにメリットがあることはこれまでの研究で明らかになっている。Lee氏は、「サウナ入浴に伴う急性の心血管反応は、少なくとも中強度の運動に匹敵することが示されている」と解説。また、「サウナはフィンランド文化の不可欠な要素であり、フィンランドでは車の台数よりもサウナの方が多い」と語っている。

 Lee氏らの研究は、運動時間が週に30分未満で座業中心の生活を送っている、30~64歳の成人ボランティア47人を対象に実施された。参加者の主な特徴は、平均年齢49±9歳、女性87%、BMI31.3±4.1、最大酸素摂取量(VO2max)28.3±5.6mL/kg/分で、全員が何らかの心血管疾患リスク因子(高コレステロール血症、高血圧、肥満、喫煙、冠動脈性心疾患の家族歴など)を有していた。

 全体を無作為に3群に分け、1群は運動(筋力トレーニングと有酸素運動を1回50分、週3回)を8週間続ける「運動群」、他の1群は同様の運動を行った後に15分間のサウナ入浴をする「サウナ群」とした。残りの1群は運動もサウナ入浴もしない「対照群」。なお、サウナの温度は摂氏65℃からスタートし、2週ごとに5℃ずつ上げていき、最後の2週間は80℃とした。また、入浴中に不快になった場合は自由に中止して良いことを事前に伝えた。ただし、サウナ群の全員が毎回15分の入浴を完了した。

 8週間の介入前後の変化を、まず運動群と対照群との比較で見ると、運動群ではVO2maxが有意に大きく上昇し〔平均差6.2mL/kg/分(95%信頼区間4.1~8.3)〕、体脂肪量は有意に大きく減少しており〔同-1.3kg(-2.3~-0.3)〕、運動の効果が認められた。次に、サウナ群と運動群を比較すると、以下のように、サウナ群でより大きな改善効果が認められた。VO2maxは平均差2.7mL/kg/分(0.2~5.3)、収縮期血圧は同-8.0mmHg(-14.6~-1.4)、総コレステロールは同-19mg/dL(-35~0)。

 本研究に関与していない米ペンシルバニア州立大学のS. Tony Wolf氏は、「心血管の健康に対するサウナ入浴または温熱療法の効果は以前から研究されている」と話す。同氏によると、「熱によって血管が拡張して体温の高い状態が維持され、血流と心拍数が上昇する。また、血管内皮細胞において、血管拡張作用があり心血管系の健康にとって大切な一酸化窒素(NO)の産生が増加する。運動もこれと同様の効果を生み出すが、運動とサウナ入浴や温熱療法を組み合わせると、相乗効果が発揮される」とのことだ。

人工乳栄養児は母乳栄養児と比べ、母子間の口腔細菌共有量が多いと判明。

九州大学大学院歯学研究院口腔予防医学分野の研究グルーブは、乳児と母親の口腔細菌がどの程度共有されているか、福岡市東区の4ヶ月健診を訪れた乳児とその母親448組の口腔細菌を高精度に調べ、その関係性について検討した。その結果、ほとんどの乳児の口腔から自分の母親由来の口腔細菌が検出され、無関係の母親と比べて自分の母親とより多くの口腔細菌を共有していることがわかった。また、母親に由来する口腔細菌の構成割合は、母乳で育てられている乳児より人工乳で育てられている乳児で有意に高くなっていた。これは、栄養方法により母親由来の口腔細菌の定着がコントロールされる可能性を示唆している。

全ての奥歯にCAD/CAM冠の保険適用が出来る可能性に期待。

物性の向上により、保険適用の範囲が徐々に広がってきているCAD/CAM冠。現段階では、小臼歯と噛み合わせの条件が整った第一大臼歯までに限定されており、第二大臼歯については適用を見合わせている状況だ。大きな噛む力が加わる第二大臼歯にCAD/CAM冠を積極的に用いてよいかどうか、これを医学的に判断するエビデンスはほとんどなかった。
 生活歯への適用は失活歯と比べリスクが高い可能性や、接着性レジンセメント以外のセメントの使用がトラブル発生に関連する可能性も示唆された。研究グループは「CAD/CAM冠の保険適用範囲が今後全ての大臼歯に拡大されることを前向きに支持するもので、金属アレルギーや審美性はもちろん、歯科用金属の価格高騰による医療費増加の問題解決に繋がることが期待される」としている。

水素細菌

水素細菌の研究開発が活発になっています。
 水素細菌は1000分の2ミリほどの非常に小さい微生物。植物油を与えると、
食べて栄養を蓄え、その栄養分を取り出し特殊なプラスチックに加工すること
ができます。このプラスチックは海水の中では分解されるなど、環境への負荷
が少ないのが特徴です。大手コーヒーチェーン「スターバックス」では100%
植物由来であることと生分解性の要素を併せ持つのは素材の観点で非常に環境
貢献度が高いと評価し、持ち帰り用のスプーンなどの素材に、水素細菌から作
り出した特殊なプラスチックを使っています。
 また、水素細菌は、二酸化炭素も餌にすることができます。水素をエネル
ギー源に二酸化炭素を有機物に変換するため、二酸化炭素削減に貢献する一方、
食品やプラスチック製品、バイオ燃料などをつくることができる一石二鳥の細
菌です。
 水素細菌は1960年代にNASA(アメリカ航空宇宙局)がたんぱく質を宇宙でつ
くることができないか研究に取り組むなど、昔からその可能性は知られていま
したが、二酸化炭素を効率的に吸収させる技術が十分に確立されていなかった
ことなどから、研究開発が大きく進むことはありませんでした。しかし、深刻
な地球温暖化と待ったなしの対策が求められる時代になり、バイオテクノロ
ジーの技術も向上しています。
 アメリカや中国では、この分野で大規模な投資が行われ開発競争が激しく
なっています。日本でも政府は今年3月、水素細菌など微生物の研究開発に積
極的な資金支援を行う方針を表明。大学などの研究機関と民間企業との連携を
推し進めようとしています。4月には、萩生田経済産業大臣、岸田総理大臣が、
最先端の研究を行っている神戸大学の研究施設を視察し、バイオテクノロジー
に力を注ぐ姿勢を鮮明にしました。
 脱炭素社会の実現に向けて二酸化炭素の排出の低減が大きな課題になってい
る中、さらなる技術の向上が期待されます。

歯の疾患や悩み AIが回答案を提示

歯の疾患や悩みをスマートフォンやパソコンから問い合わせると、AIが関連性の高い疾患や回答案を提示し、それを参考に歯科医師、歯科衛生士が簡便・的確に応急処置や早期の受診を勧めるなど回答できる。

 利用者のコメントから症状に関連性の高い疾患を歯科医師などに提示し、相談に回答する医療従事者の負担を軽減するとともに、役立つ情報を提供することを目的としている。

 歯科医師の宇野澤元春 氏が代表を務めるDental Prediction(東京都港区)と日本アイ・ビー・エム(本社・東京都中央区、山口明夫 社長)が開発したもので7月7日に発表した。

 開発にはIBMのAIプラットフォーム「IBM Watoson」を活用。20人以上の歯科医師や歯科衛生士のノウハウと、7,000件以上の相談・回答データを学習したAIモデルを「IBM Cloud」上に構築したもの。
【歯科通信】

日歯 『おしごと年鑑』で口腔の大切さ紹介

日本歯科医師会は朝日新聞社発行の『おしごと年鑑2022』の中で、口腔健康管理の重要性を紹介している。22日にプレスリリースで発表した。『おしごと年鑑』は、小中学校の児童・生徒に向けたキャリア教育用副教材として発行されている書籍で、全国の小中学校や図書館などに寄贈されている。

 日歯は「2040年を見据えた歯科ビジョン」を2020年に発行し、その中で「学校における歯科教育の充実」を提言。同年から「一人ひとりの社会的・職業的自立に向け、必要な基盤となる能力や態度を育てることを通して、キャリア発達を促す教育に取り組むべく『おしごと年鑑』への協賛を開始した」としている。

 日歯の情報提供ページでは、口の中が不潔だと歯科疾患だけでなく、「ウイルスが体内に侵入しやすくなる」「口の中の防御機能が低くなる」「全身の免疫力が低下する」と説明し、口腔健康管理の重要性をアピールしている。

【歯科通信】

12歳児のむし歯等数 「平均0.63本に」令和3年度学校保健統計 速報値で

12歳児1人あたりの永久歯の平均むし歯等数が0.63本となった。令和3年度学校保健統計調査の速報値によるもので、前年より0.05本減った。昭和59年度の調査開始以降、ほぼ毎年減少し、過去最低となっている。

 12歳児のむし歯等数は、平成元年の4.30本から11年 2.92本、21年 1.40本と減少し、27年に0.90本と1本を切った。令和3年度の0.63本の内訳は、処置歯 0.39本、未処置歯 0.23本、喪失歯 0.01本。むし歯の罹患率は、高等学校が39.77%で最多、小学校 39.04%、中学校 30.38%、幼稚園 26.49%の順。ただ年齢別に見ると小学生の8歳が46.03%と最も高く、9歳 45.59%、17歳 44.52%、7歳 40.26%が4割を超えていた。

 未処置歯のある者の割合は、小学生 18.42%が最多で、ついで高等学校 15.65%、幼稚園 15.42%、中学生 12.33%となっている。
【歯科通信

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