☕はアミロイドβ(Aβ)の蓄積を遅らせる。世界の大手製薬会社がアルツハイマー病(AD)治療薬から撤退する中、㈱エーザイの新薬(BAN2401:アデュカヌマブ)をFDAが承認して、現在日本でも審査中。効能は「Aβの蓄積を遅らせる」。今回の論文は、認知力正常な227人(>65歳)を10年間追跡し、☕1日摂取量が3杯以上の群で、Aβ蓄積量CL＝3.7を観察しました(図の右端)。☕博士：CLとは、健康成人での蓄積レベルを0、典型的なアルツハイマー病の蓄積レベルを100として、症例ごとのスケールを表示する方法。別途、BAN2401 の18ヶ月投与では5.5となっています。数値的には、☕とBAN2401 は同等です。
米国の退役軍人を対象に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するmRNAワクチンBNT162b2（ファイザー製）とmRNA-1273（モデルナ製）の有効性を比較。ワクチンの初回接種を受けた米国退役軍人の電子診療記録を用いて、各ワクチン群に21万9842例を登録した。
その結果、アルファ変異株が優勢だった24週間の追跡期間中に見られた1000人当たりの推定感染リスクは、BNT162b2群5.75件、mRNA-1273群4.52件だった。BNT162b2の方がmRNA-1273よりもCOVID-19感染（1000人当たり1.23）、症候性COVID-1（同0.44）、COVID-19入院（同0.55）、COVID-19によるICU入室（同0.10）、COVID-19死亡（同0.02）の超過事象数が多かった。このほか、デルタ変異株が優勢だった12週間の追跡期間中の感染超過リスク（BNT162b2 vs. mRNA-1273）は、1000人当たり6.54件だった。
鹿児島市立病院で２０１７年３月、入院していた男性患者＝当時（９１）＝が朝食のパンをのどに詰まらせ窒息し、同年１２月に死亡していたことが分かった。病院側は医療事故と認め、市は賠償金約２０００万円を遺族に支払い和解する方針。
病院によると、男性は１７年３月にインフルエンザ肺炎で入院。飲み込む機能が低下し食事の介助が必要だったが、配膳の看護師は男性が寝ていたため、食事を置いて部屋を離れた。男性は看護師がいない間にパンを食べてのどに詰まらせて、意識が戻らずに死亡した。
病院側は当初から医療事故と認め遺族と協議。開会中の市議会１２月定例会に賠償金を盛り込んだ補正予算案を提案した。補正予算議決後に合意書を結ぶ。
病院は「大変重く受け止めており、二度と起こさないよう対策を徹底する」としている。この事故を受け、食事介助のリスク管理と認知症ケアの委員会を設置した。
愛知県の大村秀章知事は6日の会見で、感染リスクが高い高齢者施設と障害者施設の利用者と従業員を対象に、今月中にも新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を始める考えを示した。県内には米ファイザー社製ワクチン約58万4千回分の余剰があり、「十分対応できる。市町村間の相互融通も進める」と述べた。
岸田文雄首相が6日の所信表明演説で、3回目接種を「できる限り前倒しする」と表明したことを受けての対応。県によると、入所施設の約21万人、通所施設の約28万人が対象となる。医療従事者向けの接種が今月から始まっているが、市民は早くても来年1月から始まる見込みだった。
一方、県は6日、高齢者施設に求めてきた面会などの制限を撤廃する方針も決めた。11月に感染がわかったのが5施設の5人にとどまり、前月から大幅に減ったため。感染防止対策の徹底は引き続き求める。
デンタルIQとは、その人の“歯とお口の健康への関心・意識の度合い”を示す言葉。デンタルIQは歯科治療に関する専門的な 知識の高さと捉えられがちで、これは間違い。
本調査では、生活者の中でのデンタルIQの認知度・関心度を明らかにし、それを確認するデンタルIQチェックを 実施し、歯とお口の健康に関する生活者の実態を浮き彫りにした。
【プレスリリース・活動報告（日歯HP）】
歯科は医科に比べて自費診療が多いといわれることがあるが、その割合は10.8％で、皮膚科33.9％、産婦人科26.7％、外科19.9％、小児科18.6％よりも少なく、金額ベースでは一般診療所（全体）や内科よりも少ない。
日本歯科医師連盟の村岡宜明 副会長が平成29年の自費率について紹介した。 歯科での「医業・介護収益」は4,069万円で、うち「自費診療等の収益」は440万円（10.8％）だった。
【歯科通信】
事業所あたりの規模が小さいため、単体では経営の効率化に限界がある歯科医院をまとめ、スケールメリットを生かした運営管理を可能にするボランタリーチェーン（VC）が、本格活動を開始した。
多数の小売店がそれぞれ独立した経営を維持しつつ、集まることでスケールメリットを生かすVCは、薬局薬店では実績があるが、歯科の場合、フランチャイズやスタディグループなどとの差別化がむずかしい面もあった。共同一括仕入れによる商品コストの削減、加盟医院同士の情報共有による事業改善という共同化のメリットを生かしつつ、地域に密着した歯科医療、医院経営を展開することができるメリットがある。
さらに、診療や経営を向上させるアイデアを知財として生かして歯科医療の産業として発展も目指す。
【歯科通信】
歯科用貴金属告示価格の随時改定に関して、診療報酬改定を除く４・10月に「随時改定１」、７・１月に「随時改定２」が実施される。
「１」では、価格の変動幅が公示価格のプラマイ５%以上、「２」では、プラマイ15%以上の場合に見直しを行う。日歯が示した今後の見通しは、対応案として１）「改定幅を一律の値に設定する」、２）「変動幅を設定せず、一定期間で常に改定」、３）「実勢価格と公定価格の差分を国が調整」の三つ。課題としては、１）と２）ともに後追いルールの解消にはならず、２）についてはレセコンの改修コスト増や手書きレセプト様式の問題が発生する。
また、中長期的に新たな試みの検討を行いながら、現行の後追いにおけるタイムラグを縮小していくようにすると説明。さらに、同時に金パラ代替材料を検討していく重要性に触れ、「さまざまな可能性に向けて、オールデンタルで取り組んでいる。新規技術の保険収載は、CAD/CAM冠の応用拡大を含め、前向きに検討していく」と述べた。
【歯科通信】