やぶしたニュース

昨日、3年ぶりに良い歯のコンクールが無事に行われ3名のお子さまが表彰されました。
残念ながら全道大会は今年もありませんが非常にレベルの高い口腔状態でした。今後もお口の健康から全身に気をつけて下さい。おめでとうございます(*^_^*)

医療事故の再発防止を目的に、過去の医療事故情報やヒヤリ・ハット事例（※）から原因や対策を知る「医療事故、ヒヤリ・ハット事例に学ぶ」シリーズ。今回は「薬剤を投与する前のダブルチェックを怠った」事例を取り上げます。
※出典：公益財団法人 日本医療評価機構の「医療事故情報収集等事業」
※事例は「研修医」のキーワードが含まれる事例から掲載。

【発生場所】
救急外来

【患者】
入院／20歳代（男性）

【疾患名】
アナフィラキシーショック

【当事者】
医師（1年）

【事故の内容】
　アナフィラキシー患者に観察室のベッドに臥床してもらい、研修医がポララミンを投与する予定がボスミンを誤って点滴投与した。

　看護師が点滴に貼ってある注射のラベルを確認すると、ポララミンであるはずがボスミンを投与したことを発見。

　直後、患者の血圧、心拍数が上昇。

　直ちに投与を中止し酸素投与、ポララミンをショットで投与し経過を見守ったところ、血圧、心拍数とも投与前の値に落ち着いた。

【事故の背景】
薬剤を投与する前のダブルチェックを怠った。
【改善策】
急ぐ場面であっても薬剤投与する前は必ずダブルチェックで確認する。

内閣府は、国の経済規模をあらわすGDP＝国内総生産とは別に、環境への負
荷を踏まえた形で経済の成長率を示す「グリーンGDP」という新たな指標を作
ります。
　GDPの代替指標には、OECD（経済協力開発機構）の「Better Life Index：主
観的な幸福を測るため、所得と冨、健康状態、安全等、複数の観点から総合評
価を提案」、国連の「Inclusive Wealth Index：従来の国富統計（自然資本、
生産資本）に加え、人的資本などを評価」などがありますが、「グリーンGDP」
もそのひとつです。
　GDPはその国の経済規模や景気動向をみる代表的な経済指標ですが、環境分
野では結果としてどれだけ温室効果ガスを排出したかという部分のほか、企業
が取り組んだ環境保護活動などが反映されません。グリーンGDPでは、温室効
果ガスの排出量が減れば環境に負荷をかけずに経済成長していると見なされ伸
び率はその分プラスとする一方、排出量が増えていれば伸び率をマイナスにす
ることを想定しています。
　新指標の導入により脱炭素などの環境対策が後押しされ、持続可能な成長に
つながることが期待されます。

日本歯科医師連盟の高橋会長は４月28日の記者会見で、国の施策に金パラ合金の代替素材の活用拡大の検討が明記されたとして、「解決の糸口がみえてきた」「ハイブリッドセラミックスの適応拡大が主となると思っている」などの私見を述べた。

　同月26日「原油価格・物価高騰等に関する関係閣僚会議」で示された「新たな価格体系への適応の円滑化に向けた中小企業対策等」の中に、金パラの価格高騰への対応として代替素材の活用拡大が明記された点に言及したもの。

岡山県吉備中央町は母子健康手帳をデジタル化する。先端技術によって医療や健康分野の課題解決を図る政府の「デジタル田園健康特区」（仮称）としての取り組み。スマートフォンがあれば、いつでも必要な情報が取り出せることから保護者の利便性が高まるほか、妊娠中の生活状況から出産、子どもの成長過程といった情報を町が集積して予防医療の充実につなげる。今夏にも利用を始める予定。

　導入するのは、岡山大発の医療ＩＴベンチャー企業が開発したアプリ「ＷｅＬｏｖｅＢａｂｙ（ウィラバ）」で、スマホにダウンロードして使用する。新たに妊娠した人だけでなく、すでに手帳を持っている人も使える。紙の手帳の発行も続け、併用してもらう。

　従来の手帳をアプリで撮影すると、記載情報を自動でデータ化して記録する。助産師や栄養士にオンラインで相談に乗ってもらったり、妊娠時の体調変化や子どもの食事内容をチャット形式で質問に答えて記録したりできる機能もある。

　それぞれの情報はアプリを通じてビッグデータとして集積され、町の関連施策の展開に活用する。母親や祖母が使っていた手帳を読み取ることも可能で、健診での情報や家族の病歴といったデータの蓄積が進めば、子どもの将来の疾患リスクの予測や早期対応に役立てられるという。

　５月上旬、町子育て支援センターでアプリのデモ体験会を開き、町内の母親８人が参加。外出先で急に手帳が必要になった際もスマホで確認できるといった利便性などをアプリの開発担当者が説明した。乳児から小学生まで４人の子どもを育てる女性（３８）は「４冊も手帳を持ち歩くのは大変だった。アプリがあればとても助かりそう」と話した。

　参加者からは「予防接種の通知がほしい」「子どもが過去に服用した薬を記録したい」といった要望があり、町は機能拡大を検討する。

　町保健課は「アプリを通じて母子医療の安全安心を提供し、出生数増加に向けた仕組みづくりを進めたい」としている。

　日本麻酔科学会はこのほど、同学会理事長の声明「歯科医師の医科麻酔研修のガイドラインの遵守」を発し、注意喚起した。ガイドライン（GL）が策定されているにもかかわらず、2019、2020年度に行われた2度の研修実施状況調査により「GLを理解していない、あるいは読んでいない」75.8％など、順守されていない可能性を示唆する結果が得られたという。同学会は、「歯科医師の医科麻酔研修を行っていただくよう、再度お願いする」とし、「医科麻酔研修を行う歯科医師がどのような麻酔科研修（到達点）を希望するのかを調査し、研修内容や期間を再検討する予定」としている。

【旭川】旭川市で３月、新型コロナウイルスに感染した４０代の男性が自宅療養中に亡くなっていたことが１７日、分かった。男性は心臓疾患があったが、診察した病院から市保健所に情報が伝わっていなかった。市保健所は市内医療機関に対し、感染者の発生届に基礎疾患についての記載を徹底するよう求めた。

　市保健所によると、男性は３月中旬、市内の病院で新型コロナ検査と診察を受け、陽性が判明。この病院は基礎疾患を把握したが、感染者の発症日やワクチン接種状況などを市保健所に連絡する発生届に記載していなかった。市保健所は健康観察のため、発生届の受理日と翌日に男性と同居家族に電話連絡を複数回試みたがつながらなかった。翌々日に同居家族と連絡が取れ、男性の様子を確認してもらったところ心肺停止状態で、死亡が確認された。

抗酸化物質を豊富に含む緑色の葉野菜や色鮮やかな果物は体に良いことが知られているが、脳の健康にも良い影響を与える可能性のあることが新たな研究で示唆された。血液中に3種類の重要な抗酸化物質が含まれる量の多い人では、量が少ない人と比べて全ての原因による認知症の発症リスクが低いことが示されたという。米国立老化研究所（NIA）のMay Beydoun氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に5月4日発表された。

　この研究でBeydoun氏らは、身体検査と聞き取り調査、抗酸化物質の血中濃度を測定する血液検査を受けた45～90歳の男女7,283人のデータを分析した。対象者は抗酸化物質の測定値が高い群、中程度の群、低い群の3群に分類された。追跡期間は平均16～17年間（最長26年間）で、血中濃度を測定した抗酸化物質は、ビタミンA、C、およびEと、カルテノイド類だった。

　その結果、カルテノイド類のうちのルテインとゼアキサンチンの血中濃度が高い群では、これらの血中濃度が低い群と比べて認知症の発症リスクが低いことが示された。これらの抗酸化物質が1標準偏差（SD；平均値からのばらつきを表す指標）増えるごとに、認知症の発症リスクは7％低下していた。ルテインやゼアキサンチンは、ケールやホウレンソウなどの緑色の葉野菜やブロッコリー、エンドウ豆などに含まれている。

　また、同じくカルテノイド類のβクリプトキサンチンについても、1SD増えるごとに認知症の発症リスクが14％低下することが示された。βクリプトキサンチンは、オレンジやパパイヤ、カキなどのオレンジ色の果物に含まれている。

　しかし、抗酸化物質が認知症の発症リスクに与える影響は、教育や収入、身体活動といった因子を考慮して解析すると減弱した。このことからBeydoun氏らは、「これらの因子が、抗酸化物質と認知症発症の関連に関与している可能性がある」との見方を示している。

　この研究に資金を提供したNIAのサイエンティフィック・ディレクターのLuigi Ferrucci氏は、「濃い緑色の葉野菜とオレンジ色の色素を含む果物を豊富に摂取する健康的な食事は、抗酸化サプリメント（以下、サプリ）の使用の有無にかかわらず認知症の発症リスクを低下させる可能性がある。それが今回の研究から分かった重要なポイントだ」と説明する。そして、「抗酸化物質と脳の健康の関連を証明するには、長期のランダム化比較試験を実施して、慎重に管理された量の抗酸化サプリの摂取により、その後の認知症の発症者数が抑制されるのかどうかを確認するよりほか方法はない」と付け加えている。

　研究グループは、今回の研究は1回の血液検査のデータのみに基づくものであり、生涯にわたる抗酸化物質の濃度が反映されたものではないことにも留意する必要があるとしている。Ferrucci氏は、現状では、脳の健康のために1日にどの程度の抗酸化物質を食事やサプリから摂取すべきかについては明確になっていないことを指摘。「潜在的なリスク因子に加え、どのような食事や生活習慣が保護的要因となるかについて調べるには、健康な人を対象に、認知症発症について長期的に追跡する必要がある」と述べている。